売上はあるのに通帳にお金がない──廃業判断を数字で示す方法

廃業を考えるとき、感情に流されると費用は大きくなる。撤退の道を残すには、まず数字で状況を整理することだ。通帳残高、家賃の支払日、食材の支払日、カード入金日といった現場の変数を優先して確認する。

まず見るべきは現金の時間差である。客が支払ったカード売上金は店にすぐ入らない。カード入金日と食材の支払日がずれていると、売上があっても通帳に現金が残らない。

次に検討すべきは固定費だ。家賃、人件費、光熱費、借入金の利息は毎月同じ日に出ていく。この金額を毎月の売上から差し引いて残る現金を計算すれば、実際の余裕が見える。

三つ目は変動費と回復可能性の確認だ。原価や配達手数料、廃棄率を調整すれば当面の現金流は変わる。ただし、権利金の保全や契約解除に伴う大きな支出も同時に考慮する必要がある。

点検手順はシンプルだ。通帳残高と今後2か月の固定費支払日を一目で書き出す。次に直近3か月の平均売上、客単価、来客数を出して月ごとの想定現金流を計算する。

計算結果が継続的にマイナスなら、耐えるために必要な費用を算出する。耐える期間中に毎月追加で必要な現金をすべて合算すれば、廃業まで持ちこたえられる期間が出る。この期間が長ければ、整理費用と比較して判断するべきだ。

例えば売上が800万ウォンの店で、原価30%、人件費200万ウォン、家賃150万ウォン、通帳残高が150万ウォンなら、カード入金の遅れと食材支払日のずれが問題になる。売上があっても入金日が合わなければ翌月の固定費を支払えない状況になる。

整理（廃業）時に考える項目も数字化する。在庫処分で回収できる金額、保証金（敷金）返還の見込み、賃貸契約の違約金、権利金の回収可否を金額で書き出す。これらの合計が残る現金を増やすか減らすかで再挑戦の余地が変わる。

判断は損失最小化の観点で行う。当面耐えるためにかかる総費用が整理費用より大きければ、早期に整理するほうが得策だ。逆に整理費用のほうが大きければ、まずはリストラやメニュー縮小で現金を確保する手を検討する。

現場では数字をできるだけシンプルに保つことが有効だ。複雑な表より通帳残高と次の大きな支出3回分を把握していれば判断は可能だ。売上、変動費、固定費を一枚の表にまとめれば、感情的な決断を防げる。

結論は簡潔だ。今日店で確認すべき一つは、通帳残高と家賃日、食材支払日、カード入金日を一行で書き出すこと。その数字だけでも「残るか整理するか」の輪郭が見えてくる。